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科研費 過去の採択状況 平成22(2010)年度

採択課題一覧

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研究種目等研究課題名研究代表者所属職名研究期間
(年度)
実施状況報告書・実績報告書研究成果報告書
基盤研究(B)日系国際児の二言語形成過程の質的研究

日系国際児の二言語形成過程の質的研究

本研究では、ドイツ居住の独日国際児の二言語形成過程を「親子の協働的・解釈的過程」と捉え、3つの調査(行動観察、フィールドワーク、二言語検査)を実施した結果、以下の成果を得た。1)二言語での読み聞かせや読書活動と現地校・補習校の宿題遂行が対象児の二言語での読み書き力を支える中核的な家庭内実践であり、親による支援の組み直しと子どもの変容が共起していた。2)対象児のドイツ語(学校言語)の力は当該年齢児の中でも高かったが、日本語(継承語)力の伸びはより緩やかであった。物語課題作文の分析から、構成力は二言語で共通しているが、表現の豊かさと使用の適切さにおいて二言語間に差があることも明らかになった。

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柴山 真琴家政学部教授H22-H25
ホーリスティックデザインによる介護服の最適設計とその定量的評価・規格化

ホーリスティックデザインによる介護服の最適設計とその定量的評価・規格化

寝たきり高齢者は、終日ベッドで過ごしているために悪臭や皮膚疾患が問題となり、一方介護者は寝たきり高齢者の着衣の着脱が大きな介護負担となっている。本研究では、寝たきり高齢者の多くが発生する手指の拘縮による皮膚切創及び悪臭発生の防止を目的として、消臭抗菌繊維を応用して手指の拘縮度合にあったデザインの介護用品を制作した。臨床テストの結果、悪臭は軽減され、皮膚疾患の回復が認められた。さらに介護負担軽減を目的とした介護服の制作を開口部の改良により達成するため、腕および腰の筋活動量を測定することにより介護負担量を定量的に評価し、実際に介護負荷量が少ない開口部デザインを最適化した。

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水谷 千代美家政学部准教授H22-H25
地域再生デジタル・ネットワーキングに関する調査研究

地域再生デジタル・ネットワーキングに関する調査研究

災害被災地と条件不利地域と地方都市中心市街地とが連携した地域再生の取り組みについて、「デジタル・ネットワーキング論」(インターネット等のデジタル・メディアや情報通信技術を活用した市民活動に着目した研究方法論)の観点から、霧島連山新燃岳火山災害の被災地の宮崎県高原町での火山灰を活用した特産品「灰干し」導入・普及による産業復興支援活動、また、東日本大震災被災地の宮城県南三陸町での福興市による地域経済再建支援活動及び気仙沼市での仮設住宅入居者支援活動と被災商店街再建支援活動を中心に、それぞれに参加しながら参与観察を行い、それらの実態と課題を明らかにした上で、よりよい地域再生のあり方を提案した。

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干川 剛史人間関係学部教授H22-H25
基盤研究(C)コンテンツの製品差別化に関する経済分析

コンテンツの製品差別化に関する経済分析

本研究では、音楽と地上放送番組を含む映像コンテンツを対象に、多様性を計測するとともに、産業構造と媒体の増加が、消費者のコンテンツの選択の幅に与えた影響について分析を行った。実証分析の結果、市場の集中度が、多様性の低下をもたらすものではないこと、消費者はコンテンツの入手に際して、複数の媒体を使い分けており、媒体の増加は、消費者の選択肢の拡大に寄与していることが示された。

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浅井 澄子社会情報学部教授H19-H22
動脈硬化の早期リスク評価を目的とした運動負荷後血管機能検査法の開発

動脈硬化の早期リスク評価を目的とした運動負荷後血管機能検査法の開発

本研究では動脈硬化の前兆とされる動脈拡張不全を、運動負荷を用いて的確に把握する方法を確立することを目的とした。血管機能評価には動脈の硬さの指標を用いた。ステップ運動で軽く息がはずむ程度の運動を10分間実施することで、一過性の動脈柔軟性の向上が観察された。この変化には個人差があり、また急性に血管機能障害をもたらす高脂肪食摂取後には、運動後の動脈柔軟性向上が認められなかった。本研究により、10分間ステップ運動後の血管機能検査を用いて、動脈硬化の前兆を早期に的確に評価しうるものと考えられた。

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高波 嘉一家政学部教授H20-H22
発展途上国の地方再活性化の要因解明-北タイ農村の電化を通じた19年間継続研究

発展途上国の地方再活性化の要因解明-北タイ農村の電化を通じた19年間継続研究

1992年以来、19年にわたって、電化が北タイ農村の村人の生活や共同体に与える影響に関する継続研究に取組んできた.2010年度は,その目的の最終年度にあたっている。2009年後半から2010年にアンカイ村でアンケート調査を実施し、現地の役所や有識者から聞取り調査をおこなった.本論は、2010年3月に発表した上記の論文の下編として、調査結果を踏まえて、次の諸点を分析し考察した。
(1)家族、家計及び耐久消費財保有の継続調査によるデータから、生活の質の向上の進捗状況、(2)家族及び共同体の機能・構造の変化と維持・継続の実態、(3)社会情報処理(情報リテラシー)能力獲得のプロセス、(4)当該村が情報化、経済化の波にうまくのれた要因の解明、これらを総合して、タイの他の過疎の村、および発展途上国の同様な状況である地方の再活性化のための対応策を提案した。

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益本 仁雄家政学部教授H20-H22
無文字社会に生きる女性自立支援の為の伝統染織技術教育指導プログラムの開発と実践

無文字社会に生きる女性自立支援の為の伝統染織技術教育指導プログラムの開発と実践

無文字社会(タイ王国のカレン社会)において口伝と身体技術により代々伝承されてきた染織技術を体系的に観察し、データを解析し、現代テスト理論の精華ともいうべき項目反応理論の手法を用いて各染織技術の難易度を測定した。その結果、易しい技術から順番に(その最適な年齢において)染織技術を習得していく「染織技術教育指導プログラム」を開発し、タイ政府公立学校等の職業教育において試用した。また、開発したプログラムを今後如何にして普及させていくかについて教育省担当者らと協議した。

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下田 敦子人間生活文化研究所助手H20-H22
肥満に伴う脂肪細胞の初期炎症状態を調べる動物実験系の確立と食餌予防因子の探索

肥満に伴う脂肪細胞の初期炎症状態を調べる動物実験系の確立と食餌予防因子の探索

57BL/6Jマウス、KK/Taマウス、B6系db/+マウス(レプチン受容体欠損ヘテロマウス)に、高脂肪食と低脂肪食を様々な期間給餌し、脂肪組織中の炎症マーカーのmRNAの発現量を調べた。その結果、4週目より高脂肪食群の脂肪組織重量と炎症マーカーのmRNA発現量が急増した。短期摂食では、炎症マーカーとしてNADPHオキシダーゼサブユニット、MCP-1、IL-6、レジスチンが適しており、さらに8から12週目で耐糖能悪化や脂肪細胞の肥大化が観察された。本実験系を食品の機能解析に適用した結果、大麦ならびに乳中のカルシウムに抗炎症作用があることが示された。

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青江 誠一郎家政学部教授H20-H23
情報の分散処理的な見方・考え方を育成する教材の研究

情報の分散処理的な見方・考え方を育成する教材の研究

分散処理的な見方・考え方はさまざまな事象を、情報を軸として捉えるときに大切となる新しい考え方である.分散処理的な考え方を育成することを意図したカリキュラムを開発した.高等学校の共通教科情報の必修科目また選択科目で活用できる複数のカリキュラムを開発し実践して、その効果を確認した.また、指導する教師の研修カリキュラムを開発し、教育センターで実施して、その有効性を確認した.開発した資料等は書籍やWeb上で公開して、普及を図っている.

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本郷 健社会情報学部教授H20-H22
社会運動としての在宅医療と医師のライフヒストリー

社会運動としての在宅医療と医師のライフヒストリー

本研究は在宅医療と看取りの社会学的研究として、2008年から2010年まで行われたインタビューと訪問見学を中心とする社会調査の実施とその考察に基づいている。予想される今後30年間の志望者数の増加とがん死の増大から、在宅の看取りは近年、社会的関心が高まっているが、在宅療養支援診療所や訪問看護だけでこれを支えることはできない。ホスピス有床診療所の医療実践を1つの実験的社会モデルとしてとらえることで、当事者と家族や地域を支える仕組みの多様性と選択可能性を保証する必要性が明らかにされる。

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大出 春江人間関係学部教授H20-H22
超微粒子プラスミド複合体を用いた腫瘍免疫遺伝子治療システムの構築

超微粒子プラスミド複合体を用いた腫瘍免疫遺伝子治療システムの構築

我々は、生体に投与後、腫瘍内で高い遺伝子発現を示すDNA複合体の調製法を確立している。サイトカインをコードしたプラスミドの複合体は、坦癌モデルマウスにおいて著しい治癒効果を示した。さらに効率よく免疫を惹起するため、結核菌タンパクESAT-6などの遺伝子についても検討した。これらは単独でも高い腫瘍増殖抑制効果を示し、さらにサイトカイン遺伝子を組み合わせると、抗腫瘍活性はさらに向上した。また、これらはイヌの原発性腫瘍に対しても高い治癒効果を示した。

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小山 義之家政学部教授H21-H23
“機能性米粉”の開発に関する基礎的研究とその応用

“機能性米粉”の開発に関する基礎的研究とその応用

日本の米の消費量拡大のため米粉を用いた新しい調理について検討した。まず、グルテンフリー米粉パンには、形状保持剤として食用絹フィブロインとの混合物、ゾル状キサンタンガム(増粘多糖類)の添加、或いは、米粉の一部を米粉糊として代替および生地の一定時間"ねかし"処理などにより、米粉の特長を生かした米粉パンが調製出来た。

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市川 朝子家政学部教授H21-H23
生涯発達の観点からみた高齢者の記憶の信念の特徴

生涯発達の観点からみた高齢者の記憶の信念の特徴

生涯発達の観点からみた高齢者の記憶の信念の特徴を明らかにするために、1)日常的な記憶行動や記憶課題の成績との関係、2)認知に関する暗黙理論との関係、3)社会情報との関係、この3点から、若年者(18~25歳)、中年者(30~50歳)、高齢者(65歳以上)の3世代合計約300名を対象に調査を実施した。これまでの分析で、高齢者の一般的な記憶の信念は他の年齢群と異なる特徴が見られた(下記4(1))。現在より詳細な分析を行っている。

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金城 光社会情報学部准教授H21-H23
完全な透明マントの理論と設計の研究

完全な透明マントの理論と設計の研究

メタマテリアル科学の発展に伴い、いわゆる透明マントの実現可能性の探究がされるようになってきた。透明マントとは、光をうまく隠したい物の周りを迂回させて、あたかも直進してきたかのように光を誘導することのできる装置である。本研究では、3つの共形変換と正負の屈折率の組み合わせを用いることにより、2次元の等方性媒質による透明マントの設計図を完成させた。特に、位相遅れや反射による透明マントの不完全性の問題を乗り越えた新しい設計を導出できた。

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落合 友四郎社会情報学部准教授H21-H25
「学校に行かない」子どもの教育権保障をめぐる教育臨床社会学的研究

「学校に行かない」子どもの教育権保障をめぐる教育臨床社会学的研究

本研究では、長期間にわたり学校に行かないでいる多様なタイプの子どもの問題を、教育権の保障という観点から「学校に行かない子ども」として統一的に捉えることにより、日本の教育問題の理解に再考を迫るとともに、現行の法制度や行政システムを批判的に検討した。分析の主な対象は、不登校問題や高校中退問題であり、それらと社会経済的要因との関連である。また、諸問題に対応するために学校の福祉的機能を強化していこうとするイギリスの拡張学校(エクステンディッド・スクール)の取り組みに学ぶために、同国マンチェスター市を訪問し、現地の学校視察を行った。最後に理論面で社会的排除の概念を参照し、「学校に行かない子ども」は公教育ならびに社会の諸制度の機能不全と関わらせて分析されるべきであると指摘するとともに、学校に行かないことは累進的な社会的排除の過程における初期段階の重大事であるとして警鐘を鳴らした。

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酒井 朗家政学部教授H22-H24
音声と音を活用した教材と教授手法の開発

音声と音を活用した教材と教授手法の開発

紙の上に印字したドットコードに, 音声ペンやスキャナーペンで軽く触れることで,音声や動画などが再生される最新の IT 技術を用いて教材を開発し,特別支援学校や通常学校で教育実践を行った。一つのドットコードに複数の音声をリンクでき,かつ,同じドットコードに動画などのマルチメディアをリンクできる特徴を活かして, 教材を制作し,児童たちが楽しみながら学習に取り組むことができる教育実践を生み出すことができた。 また,個々の特別支援学校では,児童生徒一人ひとりの困り感に対応した教材シートを作成し,自立活動や学習活動の支援を行い,児童生徒が自立感,達成感を味わうことができた。

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生田 茂社会情報学部教授H22-H24
企業の地域農業囲い込み戦略と農協・農業委員会の対応

企業の地域農業囲い込み戦略と農協・農業委員会の対応

企業の地域農業進出には二つのタイプがある。一つは耕作放棄地等が発生している地域に対して、農業者の不足を補う形での進出であり、地場建設業等の事例が多い。もう一つは園芸地帯等におけるもので、農業者は十分に存在するが、企業サイドはIT技術等の農業への応用によるビジネスチャンスの拡大を狙い、農業サイドは経験と勘による農業から科学的管理への脱却を図るものである。また東日本大震災の被災地では外食産業等が野菜工場等を単独に建設し、技術的に失敗したり、販路確保に苦労している事例もある。総じて、大きな問題が生じている現状にはない。

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田代 洋一社会情報学部教授H22-H24
若手研究(B)近世中国におけるムスリムの人生儀礼研究

近世中国におけるムスリムの人生儀礼研究

本研究では近世における中国ムスリムの人生儀礼研究の具体的な分析として、劉智が著した『天方典礼』の婚姻篇、喪葬篇を検討した。まず『天方典礼』は朱熹『家礼』の構成にならって書かれていることがわかった。劉智は儒教儀礼について真っ向から否定することはなく、逆に儀礼にたいする考え方はイスラームと儒教とでは共通していると主張している。そしてそうした人生儀礼を実践することによって、中国ムスリムじしんが中華の秩序をになっていると認識していたことを明らかにした。

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佐藤 実比較文化学部助教H20-H22
新聞・雑誌メディアにおけるジェンダー編成と小説--大正・昭和の言語態分析

新聞・雑誌メディアにおけるジェンダー編成と小説--大正・昭和の言語態分析

ジェンダーの観点から確認できる大正・昭和期の言説論理の特徴について、新聞・雑誌メディアと小説を言語態分析することにより、考察を行った。メディアにおける植民地主義の論理が小説に引用される際、ジェンダーをめぐる表現をつうじて、逆転の力学が作動すること、そのことにより、国民国家が正当化されることを明らかにした。また、韓国の研究者との交流により、帝国と植民地の非対称性と検閲のシステムをかかわらせ、ジェンダー論的に検証するという成果が得られた。

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内藤 千珠子文学部講師H20-H23
《文学》の生存戦略--戦時下日本語文学の再審に向けて--

《文学》の生存戦略--戦時下日本語文学の再審に向けて--

本研究では、1930年代から40年代にかけての戦時体制下に生きた文学者たちが行った国策への協力や政治的な活動の再評価を試みた。具体的には、1930年代から1940年代にかけての同時代言説の分析を通して、文学者たちが、戦時体制下の政治的・社会的な状況といかに向き合い、みずからを適合させていったかを明らかにした。

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五味渕 典嗣文学部講師H21-H23
福祉社会形成におけるボランティア受け入れ組織の競争と協調のあり方に関する研究

福祉社会形成におけるボランティア受け入れ組織の競争と協調のあり方に関する研究

本研究は、福祉社会形成におけるボランティア活動団体間の協力行動のあり方を明らかにすることを目的とした。他組織間協力に関しては、組織同士の協力関係はあまり行われていないことが分かった。しかしながら、複数の団体にコミットする活動者の存在が組織をつなぐ橋となっていることが明らかになった。このことから、組織間の協力行動は形としては見られないが、組織間の意識をゆるやかに方向付けることは可能と考えられた。

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高木 寛之人間関係学部助教H21-H23
日本における家庭用洗濯機の成立過程に関する研究

日本における家庭用洗濯機の成立過程に関する研究

日本における国産家庭用洗濯機の成立には、米国からの輸入機が大きな影響を及ぼしている。このことを踏まえ、当時の機体を保有する米国の博物館における実地調査を実施し、観察・記録を行った。また、調査結果から歴史的資料として洗濯機本体を保存することの重要性を確認し、国内に現存する洗濯機を含む初期家電製品資料データベースの構築に着手することとした。現在までに東京都におけるアンケート調査を完了している。

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林原 泰子家政学部助教H22-H23
山地民から探るモチ食文化の起源と伝播-東アジアの人々がモチに込めた意義

山地民から探るモチ食文化の起源と伝播-東アジアの人々がモチに込めた意義

タイ北部一帯は,モチ食の起源センターと言われ,複数の山地民が居住しており,彼らの風土や文化を反映した伝統的なモチ食文化がある.本研究では,当該地域に居住する主要山地民のモチ食文化について,作り方や道具など詳細に調査し,民族間比較分析した.搗きモチは,各民族の正月には必ず作られており,接触しあうことでモチ食文化は伝播した.皆で労力をかけて作ったモチを祖先や神に捧げることで,村や家族の安寧や健康への願いが,チマキは♂♀の型があり,そこには「生」の意図が込められていた.

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宇都宮 由佳家政学部助教H22-H24
特別養護老人ホーム入居家族への支援方法に関する研究

特別養護老人ホーム入居家族への支援方法に関する研究

本研究では、支援が必要な入居者家族の姿を明らかにし、さらにSTAI を使った不安感情の測定を手掛かりに、家族同士による支援の有効性を検討した。本研究の調査対象は、G県内の特別養護老人ホームで、当方の調査に対して協力の意思のあった施設(4カ所)の家族 24 名である。インタビューの前後で、STAI(状態-特性不安尺度)の日本語版を用いてアンケートを実施し、入居者家族の心理状態の変化を測定した。測定の結果、インタビュー後の状態不安は 43.4 から 39.6 に低下した。このことから、入居者家族同士のピアサポートの機会が家族の不安軽減に有効に作用したと推察できる。

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井上 修一人間関係学部講師H22-H24
道徳性知覚による集団間葛藤解決過程の解明

道徳性知覚による集団間葛藤解決過程の解明

集団間葛藤解決過程において、知覚された外集団の道徳性が与える効果について量的調査を用いて検討した。葛藤関係にある外集団成員は一般的にネガティブな特性知覚が成されるが、それをポジティブな方向へ変換することで、外集団に対する道徳性知覚も強まり、それが外集団に対する積極的・協力的態度を促進すると予測し、質問紙調査を中心にその点について検討した。結果は予測通り、道徳性の知覚は葛藤のある外集団からの交換留学生の受け入れ態度を促進し、また過去の葛藤に対する謝罪や賠償といったよりマクロな葛藤解決への建設的態度を促進していた。この結果は今後日本の国際交流への効果的な取り組みに役立つと考えられる。

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熊谷 智博文学部助教H22-H25

短期大学部

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研究種目等研究課題名研究代表者所属職名研究期間
(年度)
実施状況報告書・実績報告書研究成果報告書
基盤研究(C)分裂酵母を用いた細胞内局在化RNAのゲノムワイドスクリーニング

分裂酵母を用いた細胞内局在化RNAのゲノムワイドスクリーニング

分裂酵母を用い、新たに5,316個(累計6,520個)のランダムなRNAを可視化して観察し、細胞内で特異的な局在を示すRNAを探索した。その結果、核内にドット状に局在するRNA候補を25個、DNA領域特異的に局在するRNA候補を5個、核小体領域特異的に局在するRNA 候補を9個、新たに取得した。DNA領域に局在するRNAのうち2つについて調べたところ、それぞれ異なる局在化配列を有することが明らかとなった。またこれらのRNA配列が、遺伝子発現に影響を与える可能性が示唆された。

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竹内(安東) 知子短期大学部
家政科
准教授H20-H22

全国学校別 採択件数・配分額一覧表

※文部科学省ホームページ「 科学研究費助成金 配分結果」にて公表された資料を基に本学が作成しました。

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