お知らせ - 2019年

2019年5月のメディア掲載情報

新聞

読売新聞 5月8日

「[論点スペシャル]子供の貧困 必要な対策は」(11ページ)。大妻女子大学大学院人間文化研究科博士後期課程の修了生(2015年修了)で、子どもの貧困問題に詳しい家政学部児童学科・林明子専任講師が、政府が見直しを進めている「子どもの貧困対策に関する大綱」において、貧困世帯の子どもが担う過重な家事負担の軽減も考慮してほしい、と提言。

信濃毎日新聞 5月8日

「働く・私の信条=FDA松本営業支店長・臼井久美子さん 人とのつながり、大切に」(22ページ)。短期大学部英文科卒業(1985年卒)の臼井久美子さんが取り上げられた。旅行会社や日本航空を経て、現在はフジドリームズエアラインズ(FDA)の松本営業支店長として人とのつながりを大切にしながら働いている、と掲載。

建通新聞 5月9日東京版ほか

「『けんせつ小町』の活躍を表彰 日建連」。大妻女子大学と熊谷組が協力して実現した建設現場の仮囲いが評価され、日本建設業連合会の第4回「けんせつ小町活躍推進表彰」で熊谷組が優秀賞に選ばれた、と掲載。同様の報道は次のとおり。◇日刊建設産業新聞(5月9日)「女性活躍を改革の好循環に/第4回けんせつ小町活躍推進表彰/受賞活動10件、モデル展開を」(1ページ)。

毎日新聞 5月14日夕刊

「キャンパる:新人記者 今、思うこと/上」(5ページ)。社会情報学部環境情報学専攻3年の中嶋美月さんが、キャンパる編集部の新人学生記者として、記事を書くことに挫折しそうになったが自分のために根気強く付き合ってくれる仲間がいるので、もう一度向き合うことを決意した、と掲載。

北海道建設新聞 5月16日

「東急不動産などがシェアオフィスでBGMを検証」(3ページ)。人間関係学部人間福祉学科・尾久裕紀教授、同学部人間関係学科・堀洋元准教授、同学部同学科・本田周二准教授が、東急不動産・USEN・大妻女子大学によるシェアオフィス利用者の心理的調査に基づくBGMプログラムの制作に向け共同研究を開始した、と掲載。同様の報道は次のとおり。◇日本経済新聞電子版(5月13日)「東急不動産・USEN・大妻女子大、シェアオフィス利用者の心理的調査に基づくBGMプログラムの制作に向け共同研究を開始」。◇日刊工業新聞(5月22日)「東急不など、シェアオフィス向けBGMを共同研究」(17ページ)。◇週刊住宅(5月27日)「BGMで共同研究、東急不がUSEN、大妻女子大と」(7ページ)。

朝日新聞 5月20日

「(子どもたち、守れますか 学校の死角)迷わず救命、突然死防ぐ」(31ページ)。公衆衛生学を専門とする家政学部食物学科・清原康介専任講師らは、08年~15年に学校で起きた心停止232件を調査し、AED使用率も回復率も上昇したのに加え、心肺蘇生とAEDを組み合わせて使用することで後遺症のない生存率が大幅に高まる分析結果を得た、と掲載。

毎日新聞 5月24日夕刊

「特集ワイド:天皇陛下、限定本に寄稿 あふれる『御料車』への思い」(2ページ)。平安時代に詳しい文学部日本文学科・倉田実教授が、戦後の天皇家は自然科学を研究される方が多く、天皇陛下のように歴史家は珍しいという話を受け、「昔から歴史を学んでいる天皇はいました」と順徳院、後醍醐天皇、後水尾天皇を学者・文化人として列挙した、と掲載。

毎日新聞 5月27日大分版

「シンポジウム:少子化で定員割れも、大学どう対応 大分大教員ら」(23ページ)。伊藤正直学長が、大分市内で26日に開催されたシンポジウム「大学の明日を考える」において、「高等教育をめぐる現状と今後の展望」と題して講演し、「2040年には18歳人口が今の3分の2になり、地方大学などで定員割れが増える」と指摘した、と掲載。

中国新聞 5月30日

「コタカ生家で9日に演奏会 広島県世羅」(24ページ)。創立者・大妻コタカの生家を移築した飲食スペース「ごもくめし」(広島県世羅町)で、6月9日にウクレレ奏者とピアニストによるコンサートが開かれる、と告知が掲載。

日本農業新聞 5月31日

「学校給食題材に乳業向け研修会 Jミルク」(7ページ)。家政学部児童学科・石井雅幸教授が、都内で30日に開催された学校給食の食品ロスや牛乳の風味問題をテーマにした研修会で、牛乳の風味体験を行い、乳牛の食べる餌などによって風味が変化することを分かりやすく伝える方法を共有した、と掲載。