お知らせ - 2018年

2017年11月のメディア・インフォメーション

※2018年1月9日追記(2017年12月6日初出)

テレビ

NHK総合「あさイチ」 11月21日

「<夢の3シェフNEO>腸を守るスーパーフード☆もち麦」の特集に、家政学部食物学科・青江誠一郎教授がVTR出演。腸のぜんどう運動が鈍く、ほとんど動かなくなってしまう停滞腸の改善には、食物繊維の摂取方法にポイントがあることや、最も適した食材としてもち麦が期待できることを解説。もち麦を2週間食べ続けた腸内細菌の分析を青江教授が行った結果、腸内フローラに改善が見られ、「4週間~3カ月程度続けていくと肌の具合・血糖値・内臓脂肪に改善が見られることが期待される」とコメントした。

フジテレビ「新報道2001」 11月26日

社会情報学部環境情報学専攻・松本暢子教授が、熊本市議の不適正業務委託問題に関するニュースでVTR出演した。自治体が建設費と家賃の一部を負担する特定有料賃貸住宅制度が適用された住宅が全国に10万戸もあること、中には最長20年間家賃保証の一括借り上げ型もあり、オーナーは空室でも家賃が保証されることについて、松本教授は、「空き室でもオーナーに払われるのは税金の大きな無駄遣い」と、コメントした。

雑誌

AERA 11月27日

「名門は適正範囲に集中 私大の収容定員充足率51位から530位までを一挙掲載」(28~29ページ)。私立大学の過去3年間の平均収容定員充足率で、大妻女子大学は111%というデータが掲載。

日経ヘルス 12月号

「特集1―ラクにやせる 糖質・脂質とり方の正解!―キノコご飯ダイエット―ご飯をがまんしないで、体脂肪を減らす!」(28~33ページ)。キノコご飯ダイエットのご飯をもち麦などにかえると、さらに糖質マネジメント効果がアップすることについて、家政学部食物学科・青江誠一郎教授は、「βグルカンには食後血糖値の上昇を抑えたり血中コレステロールを正常化させたりする効用がある。また、次の食事での血糖値上昇や食欲を抑える効果もある」とコメントした、と掲載。

日経ヘルス 12月号

「Food―最新研究が裏付ける究極の健康法“新・デトックス”に注目!―『食べるもの』と『食べ方』次第で体も心も元気になる!!」(88~95ページ)。毒を「排出する」デトックスから、「体内で作らせない」「心にも毒をためない」方法も加え進化した新・デトックスの健康法。家政学部食物学科・青江誠一郎教授が、腸内環境と食事因子の関わりから毒の増殖する原因や、新・デトックスの対応策として間食の活用などを解説した。

日経ヘルス 12月号

「昆布のチカラ活用大事典―日本人のソウルフードに秘められたうれしい作用を総まとめ」(124~129ページ)。近年、明らかになった昆布のアルギン酸が糖質や脂質の吸収をおさえてくれるという効能の一つ「昆布ファイバー」について、家政学部食物学科・青江誠一郎教授は、「余分な糖を脂肪に変えるインスリンの分泌が抑えられることが抗肥満に寄与しているのではないか」と考える、と掲載。

新聞

毎日新聞 11月1日神奈川版

「映画:横浜で『はいからさんが通る』試写会 シルキィレディースが登場」(27ページ)。大妻女子大学の学生が、10月31日に横浜市の関内ホールで行われた「劇場版『はいからさんが通る』前編―紅緒、花の17歳―」の試写会で、映画の時代を再現した衣装で登壇し、ロビーでは大正時代の文化や流行などをパネルで展示し、着物姿や洋装の学生が来場者らを迎えた、と掲載。

河北新報 11月3日

「気仙沼・面瀬小にみやぎ食育大賞/大崎でフォーラム」(17ページ)。家政学部食物学科・小清水孝子教授が、1日に開催されたみやぎ食育フォーラムで「子どもの健康なからだをつくる食生活―アスリートの食事から学ぶ」と題した基調講演を行い、子どものうちから食物に含まれる成分量を意識して摂取することの大切さなどについて解説した、と掲載。

読売新聞 11月6日

「大麦 おいしく食物繊維 精白米の20倍 加工食品続々」(16ページ)。大麦の効能が注目され、各社工夫を凝らした加工食品が販売されている。食物繊維に詳しい家政学部食物学科・青江誠一郎教授は、「日本人による大麦などの穀物摂取量は1955年時点の3割程度に減った。食物繊維が足りないのは、穀物離れの影響が大きい」と指摘し、「大麦を主食に取り入れてほしい」と提唱する、と掲載。同様の報道は次のとおり。◇中部経済新聞(同日)「暮らしナビ/使いやすい商品が登場、レンジ利用米に混ぜても/39ダイエットに大麦人気」(2ページ)。◇静岡新聞(11月9日夕刊)「大麦人気、利用しやすく 米と炊いたり スープにも 腸内環境改善、ダイエットにも」(5ページ)。◇京都新聞(11月9日夕刊)「くらしナビ 健康志向で大麦人気 レンジや炊飯、使いやすく」(6ページ)。◇産経新聞(11月10日)「大麦に使いやすい商品登場 腸内改善、ダイエットで人気」(14ページ)。◇河北新報(11月22日)「暮らしナビ/おなかすっきり 大麦人気/豊富な食物繊維 減量効果も/血糖値上昇防ぎ満腹感持続/米に混ぜて炊飯手軽さ好評」(4ページ)。◇岩手日報(11月27日)「健康食 大麦が人気 手軽、ダイエット効果 米と一緒に炊く商品も」(7ページ)。

東京新聞 11月7日

「自民党の大学授業料 無償化案 実際は後払い 言い換えで強弁 常套手段 共謀罪でも」(26ページ)。自民党の教育再生実行本部が、大学などの高等教育の無償化にむけ、制度設計の検討案をまとめているニュースで、「詭弁論理学」の著者である野崎昭弘名誉教授がこの案件を例に、詭弁と強弁の違いについて解説。

輸送経済 11月7日、21日

「【今日から変える食生活】第16回 ドライバーの改善事例(1)健康マネジメント協会 佐藤 恵美子 管理栄養士」。「【今日から変える食生活】第17回 ドライバーの改善事例(2)健康マネジメント協会 佐藤 恵美子 管理栄養士」。健康マネジメント協会の管理栄養士として勤務する家政学部食物学科卒業(2000年卒)の佐藤恵美子さんが、協会で食事指導したドライバーの改善事例について紹介した記事が掲載。

健康産業流通新聞 11月9日

「小麦ブランで新知見 内臓脂肪蓄積を抑制」(5ページ)。家政学部食物学科・青江誠一郎教授が、「ブランでスッキリ!」委員会のメディア向けセミナーで、不溶性食物繊維を豊富に含む小麦ブランによる、内臓脂肪蓄積抑制の新たな研究成果を発表した、と掲載。

秋田魁新報 11月14日

「聖霊女子短大『スポーツ栄養学セミナー』10代女性テーマ、秋田市で25日講座」(26ページ)。家政学部食物学科・小清水孝子教授が、25日に行われる聖霊女子短大(秋田市)の公開講座「スポーツ栄養学セミナー」で、「10代女性スポーツ選手の食生活とスポーツ障害」と題して、食事の重要性を紹介する、と告知が掲載。

熊本日日新聞 11月15日

「新生面」(1ページ)。コラム「新生面」に、今村忠純名誉教授が井上ひさしさんの戯曲『父と暮[くら]せば』を見た時の様子を「芝居を見た観客が一体感に包まれる。舞台とホール全体が『もうすっかりあたたかいなみだにゆすれたのだった』。ゆすれるは揺れ動くの意味だろう」と書いている、との引用が掲載。

東京新聞 11月18日

「こちら特報部 ご当地ナンバー『横須賀』見送り 『横浜』ブランド根強く 採用効果は不透明まだPR不足?」(24ページ)。地域振興や観光振興を目的に導入されたご当地ナンバーだが、地域住民の合意を得られず申請を見送る自治体もあることについて、人間関係学部人間関係学科・玉井和博常勤特任教授が、「ご当地ナンバーの採用が、観光振興に結びついたといった具体的な成果があれば、それなりの意味があると思うが、現時点では、効果がはっきりしない。自治体もご当地ナンバーを導入したいのなら、そのメリットなどをもっとPRすべきだ」と話した、と掲載。

北海道新聞 11月22日釧路・根室版

「<釧根びじねすトーク>森たか子さん(67)*釧路赤ちょうちん横丁社長*若い力で客を呼び込む」(19ページ)。株式会社釧路赤ちょうちん横丁の初代社長で短期大学部家政科卒業(1972年卒)の森(旧姓・加藤)たか子さんが社長になった経緯や、将来の展望などを語ったインタビュー記事が掲載。

中日新聞 11月23日岐阜版

「農地利用の最適化 農業委員ら考える 本巣で合同研修」(26ページ)。田代洋一名誉教授が、岐阜県本巣市で行われた岐阜県各市町の農業委員と農地利用最適化推進委員の合同研修会で「農業委員・農地利用最適化推進委員に期待される役割」と題して講演した、と掲載。

毎日新聞 11月24日

「証券業界:構造改革半ば 山一廃業、失った20年 資産形成へ流れ進まず」(7ページ)。金融業界の変遷を見守ってきた経済学者である大妻女子大学・伊藤正直学長(大妻学院理事長)が、山一証券破綻の97年の金融危機の背景について分析し、昨今の世界の経済状況について、「日本を含めた先進国が低成長から抜け出すために金融緩和で大量のお金を供給したことで、過剰なマネーが世界的な株高を起こしている。非常に不健全な状態だ」と警鐘を鳴らす、と掲載。

東京新聞 11月24日

「核心 山一証券自主廃業20年 大企業 生きぬ教訓 不正招く『閉鎖的な意思決定』」(3ページ)。大妻女子大学・伊藤正直学長(大妻学院理事長)は、山一証券の自主廃業から20年たった今も、大企業による不正会計が尽きない共通点として、「閉鎖的な意思決定」と「国頼み」の姿勢が似ている、と指摘した。

信濃毎日新聞 11月27日

「リポート=国の婚活支援―戸惑う自治体 結婚前提『×』 少子化対策交付金―事業が抱える矛盾?」(3ページ)。自治体の結婚支援事業を支援する「地域少子化対策重点推進交付金」で採択された事業には、ハラスメントを懸念するものもあり、家政学部ライフデザイン学科・小澤千穂子教授が、少子化対策の枠組みで進める行政の事業は、押し付けにならないように意識したとしても「結婚して子どもを持つことを若者に勧める空気を生みかねない」側面を指摘し、「必ずしも結婚を意識しているわけではない若者を対象に含む事業には慎重になるべきだ」とコメントした、と掲載。

朝日新聞 11月28日

「リレーおぴにおん ヘンシン!(7) 不透明な時代 売れる啓発書」(17ページ)。「日常に侵入する自己啓発:生き方・手帳術・片づけ」の著者である人間関係学部人間関係学科・牧野智和専任講師が、時代によって売れる自己啓発書の変移、男女別の啓発本の読まれる理由などを語った記事が掲載。

産経新聞 11月29日大阪版

「【平昌五輪】2月開幕 平昌ホテル料金、高すぎる」(3ページ)。来年2月に開催する平昌冬季五輪・パラリンピックの会場周辺の宿泊施設が高騰していることに関して、人間関係学部人間関係学科・玉井和博常勤特任教授は、「サービス産業は売れるときに高く、売れないときに安く、が原則。平昌は大きな観光地というわけではなく、宿不足や料金の高騰問題が起きやすいのではないか」と分析する、と掲載。

読売新聞 11月30日夕刊

「[つなげ19年へ] ファン滞在 観光活用を」(3ページ)。ラグビーワールドカップ2019の日程を観戦者の視点で検証したキャリア教育センター・井上俊也教授が、試合日程の間隔、場所によっては海外からの観戦ファンが隣国に流出することを危惧し、「日本全国に広がるスポーツイベントは、これからなかなか来ないかもしれない。観光に結びつけるために国全体で考えないと」と提唱した、と掲載。

WEB

SankeiBiz 11月1日

「【スポーツbiz】日本初のラグビーW杯、観客増加に知恵を」。2019年に日本で初めて開催される「ラグビーワールドカップ(W杯)2019」の日程が発表されることに際して、世界のラグビー事情に詳しいキャリア教育センター・井上俊也教授が、「人気と実力を兼ね備えたニュージーランドやオーストラリア、イングランド、アイルランドなどは大きなファン層に支えられている。彼らは自分たちが応援するチームの試合に応じて“転戦”していく。どこで試合をするかで入場者動向も変わり、情報発信も含めた波及効果も異なる。日本が想定する開催収入、開催効果に大きな影響を与えるでしょう」と経済的な側面から注目する、と掲載。

RBB TODAY 11月3日

「映画『はいからさんが通る』試写会に袴姿のハイカラ女学生が集合!パネル展示も実施」。10月31日に横浜市の関内ホールで行われた「劇場版『はいからさんが通る』前編~紅緒、花の17歳~」の試写会で、家政学部被服学科・中川麻子准教授のゼミ生が制作した映画の舞台となった大正時代の時代背景や風俗に関するパネルを展示し、袴姿や着物、セーラー服やモダンガールといった洋服に身を包み会場を華やかに彩った、と掲載。

東洋経済オンライン 11月10日

「『就職に強い女子大学』トップ65ランキング/全体1位は東北女子、有名企業なら東京女子」。大妻女子大学が、3大メガバンクを対象としたで今春の実就職ランキングで女子大の中で6位で5%を超えている、と掲載。

@PRESS 11月29日

「日経BPコンサルティング調べ『大学ブランド・イメージ調査2017-2018(2017年8月実施)【首都圏編】大学ブランド力トップ3は、東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学『いま注目されている』大学は国際基督教大学、『グローバル』因子は上智大学が首位[日経BPコンサルティング]」。大妻女子大学が、日経BPコンサルティングが行う「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」のノミネート大学の一つとして掲載。