お知らせ - 2017年

2017年11月のメディア・インフォメーション

テレビ

NHK総合「あさイチ」 11月21日

「<夢の3シェフNEO>腸を守るスーパーフード☆もち麦」の特集に、家政学部食物学科・青江誠一郎教授がVTR出演。腸のぜんどう運動が鈍く、ほとんど動かなくなってしまう停滞腸の改善には、食物繊維の摂取方法にポイントがあることや、最も適した食材としてもち麦が期待できることを解説。もち麦を2週間食べ続けた腸内細菌の分析を青江教授が行った結果、腸内フローラに改善が見られ、「4週間~3カ月程度続けていくと肌の具合・血糖値・内臓脂肪に改善が見られることが期待される」とコメントした。

雑誌

AERA 11月27日

「名門は適正範囲に集中 私大の収容定員充足率51位から530位までを一挙掲載」(28~29ページ)。私立大学の過去3年間の平均収容定員充足率で、大妻女子大学は111%というデータが掲載。

新聞

毎日新聞 11月1日神奈川版

「映画:横浜で『はいからさんが通る』試写会 シルキィレディースが登場」(27ページ)。大妻女子大学の学生が、10月31日に横浜市の関内ホールで行われた「劇場版『はいからさんが通る』前編―紅緒、花の17歳―」の試写会で、映画の時代を再現した衣装で登壇し、ロビーでは大正時代の文化や流行などをパネルで展示し、着物姿や洋装の学生が来場者らを迎えた、と掲載。

読売新聞 11月6日

「大麦 おいしく食物繊維 精白米の20倍 加工食品続々」(16ページ)。大麦の効能が注目され、各社工夫を凝らした加工食品が販売されている。食物繊維に詳しい家政学部食物学科・青江誠一郎教授は、「日本人による大麦などの穀物摂取量は1955年時点の3割程度に減った。食物繊維が足りないのは、穀物離れの影響が大きい」と指摘し、「大麦を主食に取り入れてほしい」と提唱する、と掲載。

東京新聞 11月18日

「こちら特報部 ご当地ナンバー『横須賀』見送り 『横浜』ブランド根強く 採用効果は不透明まだPR不足?」(24ページ)。地域振興や観光振興を目的に導入されたご当地ナンバーだが、地域住民の合意を得られず申請を見送る自治体もあることについて、人間関係学部人間関係学科・玉井和博常勤特任教授が、「ご当地ナンバーの採用が、観光振興に結びついたといった具体的な成果があれば、それなりの意味があると思うが、現時点では、効果がはっきりしない。自治体もご当地ナンバーを導入したいのなら、そのメリットなどをもっとPRすべきだ」と話した、と掲載。

毎日新聞 11月24日

「証券業界:構造改革半ば 山一廃業、失った20年 資産形成へ流れ進まず」(7ページ)。金融業界の変遷を見守ってきた経済学者である大妻女子大学・伊藤正直学長(大妻学院理事長)が、山一証券破綻の97年の金融危機の背景について分析し、昨今の世界の経済状況について、「日本を含めた先進国が低成長から抜け出すために金融緩和で大量のお金を供給したことで、過剰なマネーが世界的な株高を起こしている。非常に不健全な状態だ」と警鐘を鳴らす、と掲載。

東京新聞 11月24日

「核心 山一証券自主廃業20年 大企業 生きぬ教訓 不正招く『閉鎖的な意思決定』」(3ページ)。大妻女子大学・伊藤正直学長(大妻学院理事長)は、山一証券の自主廃業から20年たった今も、大企業による不正会計が尽きない共通点として、「閉鎖的な意思決定」と「国頼み」の姿勢が似ている、と指摘した。

朝日新聞 11月28日

「リレーおぴにおん ヘンシン!(7) 不透明な時代 売れる啓発書」(17ページ)。「日常に侵入する自己啓発:生き方・手帳術・片づけ」の著者である人間関係学部人間関係学科・牧野智和専任講師が、時代によって売れる自己啓発書の変移、男女別の啓発本の読まれる理由などを語った記事が掲載。

読売新聞 11月30日夕刊

「[つなげ19年へ] ファン滞在 観光活用を」(3ページ)。ラグビーワールドカップ2019の日程を観戦者の視点で検証したキャリア教育センター・井上俊也教授が、試合日程の間隔、場所によっては海外からの観戦ファンが隣国に流出することを危惧し、「日本全国に広がるスポーツイベントは、これからなかなか来ないかもしれない。観光に結びつけるために国全体で考えないと」と提唱した、と掲載。

WEB

SankeiBiz 11月1日

「【スポーツbiz】日本初のラグビーW杯、観客増加に知恵を」。2019年に日本で初めて開催される「ラグビーワールドカップ(W杯)2019」の日程が発表されることに際して、世界のラグビー事情に詳しいキャリア教育センター・井上俊也教授が、「人気と実力を兼ね備えたニュージーランドやオーストラリア、イングランド、アイルランドなどは大きなファン層に支えられている。彼らは自分たちが応援するチームの試合に応じて“転戦”していく。どこで試合をするかで入場者動向も変わり、情報発信も含めた波及効果も異なる。日本が想定する開催収入、開催効果に大きな影響を与えるでしょう」と経済的な側面から注目する、と掲載。