お知らせ - 2011年

2011年4月のメディア・インフォメーション

テレビ

TBSテレビ「王様のブランチ」 4月30日

「<ジャックと豆知識>鯉のぼりの豆知識」のコーナーで、家政学部児童学科・是澤博昭准教授がコメント。

雑誌

週刊エコノミスト 4月5日号

「〔特集〕TPPに日本は参加すべきか―震災と経済 Part3 日本の進路」(88~89ページ、写真)。TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)への参加をめぐって国論が揺れている。賛成、反対のそれぞれの理由は、との対論で、社会情報学部社会生活情報学専攻、田代洋一教授は「反対/TPPは米国との不公平取引/日本の農業は過保護ではない」と反対論を述べた。賛成論を述べた慶応義塾大・総合政策学部、渡邊頼純教授は元比較文化学部教授。

週刊エコノミスト


新聞

R&I年金情報 4月4日

「【政府&団体】GPIFの企画部長に大江運用部長」(22ページ)。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の4月1日付人事異動の発令で、企画部長、玉木伸介氏は退任、と報道。玉木氏は3月末で出向元の日本銀行を退職し、4月1日付で大妻女子大学短期大学部(家政科生活総合ビジネス専攻)教授に就任する。

日刊建設工業新聞 4月7日

「建設政策研究所/TPPセミナー開く/田代洋一大妻女子大教授が講演」(2ページ)。TPPへの参加が建設産業などにもたらす影饗を探る建設政策研究所主催セミナーが5日、東京都内で開かれ、社会情報学部社会生活情報学専攻・田代洋一教授がTPPの背景や問題点について講演し、TPPに参加すると、「政府調達(物品購入、入札)が自由化され、建設業への影響も極めて大きい」と指摘、と報道。

朝日新聞 4月10日

「情報フォルダー/■東北の防災を問う」(13ページ)。社会情報学部社会生活情報学専攻、吉原直樹教授編著の『防災コミュニティの基層 東北6都市の町内会分析』がお茶の水書房から刊行され、はしがきは印刷直前に起きた東日本大震災を受けて書かれているとの短信を掲載。4830円。

日本教育新聞 4月11日

「青少年教育振興機構が研究センター」(2ページ)。同機構は1日、調査研究体制強化のため、「青少年教育研究センター」を新設し、センター長は、家政学部ライフデザイン学科・岡島成行教授と報道。

東京新聞 4月12日

「2011統一地方選 さいたま 党派別新市議一覧」(21ページ)。埼玉県みんなの党1人当選で「冨田かおり(とみた)32新<1>/南区/党支部長(元)埼玉新聞記者▽大妻女子大」と掲載。氏名・よみがな、投票日基準の満年齢、現元新、当選回数、選挙区、主な肩書き・経歴、推薦・支持政党の順。

信濃毎日新聞 4月13日

「『環境思想』の意味を問う 加藤尚武さんら、小諸でシンポジウム 原発事故で揺らぐ自然観」(14ページ)。シンポジウム「環境思想の現代的意味を問う」が、小諸市の「安藤百福記念自然体験活動指導者養成センター」で開かれ、同センター長で司会を務めた、家政学部ライフデザイン学科・岡島成行教授が「環境をめぐる思想は数多くある。道に迷ったときは、少し戻って正しい道を探すように、人類は立ち止まって、過去の思想に学ぶ必要がある」とシンポをまとめた、と報道。

シューズポスト 4月15日

「大塚製靴相談役大塚斌氏お別れの会/天皇皇后両陛下献花の下、約400人が参列」(2ページ)。3月1日に死去の大塚斌氏(大塚製靴相談役、享年87歳)のお別れの会が4月5日、午前1時からホテルオークラ東京の「平安の間」で行われ、会場には、大妻女子大学学術博士学位記などが並べられた、と報道。

信濃毎日新聞 4月16日

「小諸市役所新庁舎整備計画 地元医師会、あす講演会 移転問題を考えよう」(29ページ)。小諸市の庁舎移転に反対している小諸北佐久医師会は17日午後1時半から、移転問題を都市整備や文化などの面から考える講演会「歴史と文化の町小諸 風格ある都市をめざして」を市内のベルウィンこもろで開き、災害対策などを研究する文学部 コミュニケーション文化学科・藤吉洋一郎教授らが講演すると告知。

日本経済新聞 4月16日夕刊

「文学周遊(259)東京・根津―森鴎外『青年』」(10ページ)。編集委員・加賀谷和樹氏執筆。森鴎外考案の地図「東京方眼図」を手に、『青年』の主人公の小泉純一が、本郷から根津、千駄木へと進む冒頭場面をなぞった文学周遊で、文学部日本文学科・須田喜代次教授は、「明治の一高・東京帝京大の周辺は、パリの学生街カルチェラタンのような雰囲気だったと推測する」とコメント。

信濃毎日新聞 4月21日

「小諸市役所新庁舎整備計画 地元医師会が講演会 移転問題、都市計画から考えよう」(20ページ)。小諸市の市庁舎移転計画に反対している小諸北佐久医師会は、都市計画などの面から移転問題について考える講演会をこのほど市内で開き、講演した有識者3人のうち文学部 コミュニケーション文化学科・藤吉洋一郎教授は防災について講演と報道。

朝日新聞 4月22日愛知版

「(防災心 深める)長期化する非難生活。地域でどう支える 田中優さん」(32ページ)。人間関係学部 社会・臨床心理学専攻・田中優教授にタイトルの内容を聞いたインタビュー記事を掲載。①被災者は支援に対し「申し訳ない」という心理的負担を感じやすいので「互恵的関係の工夫」が大切。②支援ミスマッチ防止には、支援者のニーズに即して外部を橋渡しする「コミュニティーゲートキーパー」の存在が必要③物資支援の後には、被災者が「わたし」を取り戻す支援が必要と提言。

山形新聞 4月25日夕刊

「2011統一選(県区) 白鷹町議選の当選者」(4ページ)。「新野いく子(にいの・いくこ)60無新/(1)会社役員(2)大妻女子大短期大学部(3)飲食店経営。当1」と、定数14の議席に得票数11位で当選し、(1)職業(2)最終学歴(3)主な経歴、当選回数を掲載。

四国新聞 4月25日

「11統一地方選 市議選 町議選当選者」(4ページ)。東かがわ(定数18)で「大田稔子(おおた・としこ)55 無新 当選1回/(1)フラワーアレンジメント講師(2)なし(3)三本松(4)大妻女子短大」と掲載。得票数4位。(1)職業(2)略歴(3)現住所(4)最終学歴。

webサイト

「しんぶん赤旗」サイト 4月3日

「『地震動も津波も想定可能』/東京 科学者会議がシンポ」。日本科学者会議東京支部科学委員会は、2日、危機的な状況が続く東京電力福島第1原発事故をテーマとする緊急ミニシンポジウムを東京都杉並区内で開き、元家政学部食物学科、池上幸江名誉教授が水や食品の放射能汚染に対する消費者の対応について、(1)時々の情報に左右されず、継続的に情報を集める(2)長期的にはセシウムによる汚染に注意する(3)原発事故の状況の情報に注意する―ことを提言と報道。

どうしんウェブ「北海道新聞」 4月6日

「避難生活ネットが味方 物資住まい 需要と供給橋渡し 遠方から支援しやすく」。インターネットの「橋渡し」サイトが東日本大震災の被災者の支援に効果を挙げているとの記事で、人間関係学部社会学専攻、干川剛史教授が「今回のような大災害では、支援を提供する側と受ける側をつなぐのに、情報を集約するマッチングサイトの仕組みが効果的だ」「ネットには誤った情報も多いので、利用者は信頼性の高いサイトをよく確認してほしい」とコメント。

市ケ谷経済新聞 4月25日

「おもちゃ1万点を被災地へ―四谷・東京おもちゃ美術館で出発準備会」。東京おもちゃ美術館(新宿区四谷4)で24日、東日本大震災の被災地で生活する子どもたちへ届ける「おもちゃセット」の準備会が行われ、「おもちゃ学芸員や高校生、早稲田大学、大妻女子大学の学生ら約100人のボランティアが参加」と報道。